介護士の資格は働きながら取れる？最短ルートと支援制度を解説

介護の仕事を続けながら資格を取りたいものの、勤務と勉強を両立できるか不安な人もいるでしょう。

必要な実務経験や学習方法、費用を抑える制度など、事前に確認したいことは少なくありません。

本記事では、介護士資格を働きながら取得する方法と受験ルート、資格の種類、費用を抑える支援制度までまとめて解説します。

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介護士の資格を働きながら取得する方法

働きながら介護福祉士を目指す主な方法には、介護現場で実務経験を積む方法と、介護福祉士養成施設で学ぶ方法があります。

方法1｜勤務しつつ受験に必要な実務年数を満たす

代表的なのが、介護施設で働きながら受験資格を満たす進め方です。

介護福祉士の実務経験ルートでは、従業期間3年以上かつ従事日数540日以上に加えて、介護福祉士実務者研修（以下、実務者研修）の修了が必要になります。

勤務先を変えても実務経験は通算できるので、転職を挟んでも積み上げた日数は無駄になりません。

パート勤務でも従事日数は満たせるので、主婦として働く人にも選ばれています。

従事日数は勤務した日数を数えるので、1日の労働時間が短くても1日として計上されます。

パート勤務でも、従業期間と従事日数の両方を満たせば受験資格を得られます。

勤務日数によって要件を満たす時期が変わるため、実際の従事日数を確認しながら計画を立てましょう。

実務経験の要件を満たす時期に合わせて実務者研修を修了できるよう、受講開始時期を逆算しておくのがおすすめです。

方法2｜夜間課程などの介護福祉士養成施設で学ぶ

介護福祉士養成施設の指定課程を修了すると、介護福祉士国家試験の受験資格を得られます。

夜間課程を設けている学校もありますが、学校数や募集状況は地域によって異なります。

実務経験ルートを利用せず、養成課程で介護に関する知識や技術を体系的に学びたい人に適したルートです。

介護福祉士養成施設には昼間課程や夜間課程があります。働きながら通う場合は、授業時間や実習日程を確認し、勤務との両立が可能か検討しましょう。

通学日数や実習日程は、各養成施設の募集要項で確認しましょう。

実習期間中のシフト調整を勤務先と先に相談しておかないと、在学の途中で行き詰まってしまいます。

社会人がスムーズな卒業を目指すなら、実習の日程が早い段階で示される学校を選ぶと計画が立てやすくなります。

働きながら介護福祉士になる4つの受験ルート

介護福祉士を目指す主なルートには、実務経験ルート、養成施設ルート、福祉系高校ルート、EPAルートがあります。

• 実務経験ルート｜働きながら3年の実務と実務者研修を積み上げる
• 養成施設ルート｜介護福祉士養成施設の所定の課程を修了して受験資格を得る
• 福祉系高校ルート｜指定科目を履修して卒業後に受験する
• EPAルート｜経済連携協定にもとづき候補者として来日し就労しながら受験する

働きながら実務経験を積んで受験するルート

働きながら介護福祉士になるには、実務経験ルートが基本です。

介護等の業務に従事した期間が3年以上、かつ従事日数が540日以上あり、実務者研修を修了していれば受験できます。

実務者研修は働きながらでも進めやすく、通信併用の講座なら通学日数を抑えられます。

国家試験勉強と勤務を並行させる期間が長くなるので、研修の修了時期を試験日から逆算して決めておきましょう。

介護福祉士養成施設で学ぶルート

大学や短期大学、専門学校などの介護福祉士養成施設で指定された課程を修了し、国家試験の受験資格を得るルートです。

必要な修業年限は、入学前の学歴や修了している課程によって異なる場合があります。

社会人が選ぶ場合は、夜間課程や土日開講のコースを設けている学校を探すのが前提になります。

福祉系高校で学んで受験するルート

主に高校進学時に福祉系の課程を選び、卒業後に国家試験を受験する人を対象としたルートです。

EPA介護福祉士候補者として来日するルート

経済連携協定（EPA）にもとづき、インドネシア、フィリピン、ベトナムから候補者として来日し、介護施設で就労・研修しながら国家試験を受けるルートです。

来日後は、受け入れ施設で就労・研修を行いながら、定められた期間内の国家試験合格を目指します。

対象国や受け入れ条件、滞在期間などは制度によって定められています。

介護福祉士の給料と年収の目安

介護福祉士を対象に資格手当を設けている事業所もあります。ただし、手当の有無や金額は勤務先によって異なります。

金額の目安を調べるなら、厚生労働省の介護従事者処遇状況等調査や賃金構造基本統計調査が信頼できる情報源です。

求人票の月給だけで比べず、賞与の回数、昇給の仕組み、退職金制度まで含めて数年単位で見比べてください。

無資格や初任者研修修了の状態と比べると、介護福祉士は任される役割も広がります。

ユニットリーダーや指導役を担う立場になれば、役職手当が加わる職場もあります。

年収に影響する主な要素として、資格手当、夜勤回数、役職などがあります。

夜勤の有無や回数によって、支給される夜勤手当や年収に差が出ることがあるでしょう。

介護福祉士を取得すると、資格手当の対象になったり、応募できる職種や役割が広がったりする場合があります。

働きながら取得できる介護士の資格の種類

資格や研修によって、対象者や学習内容、取得要件が異なります。

目的に合ったものから検討しましょう。

• 認知症介護基礎研修｜無資格で介護に従事する人に受講が義務づけられている
• 介護職員初任者研修｜130時間の課程で介護の入口にあたる
• 介護福祉士実務者研修｜450時間の課程で介護福祉士の受験要件になる
• 介護福祉士｜介護分野の国家資格
• 介護支援専門員｜ケアプランを作成する専門職
• 福祉用具専門相談員｜用具の選定と提案を担う
• レクリエーション介護士｜レクリエーションの企画に活かせる民間資格
• 重度訪問介護従業者養成研修｜重度訪問介護に必要な知識・技術を学ぶ研修
• 全身性障害者ガイドヘルパー養成研修｜移動介護に対応する

認知症介護基礎研修

介護に直接携わる職員のうち、医療・福祉関係の資格を持たない人は、原則として認知症介護基礎研修を受講する必要があります。

ただし、新たに採用された職員には受講までの猶予期間があります。

勤務先が受講手続きや費用を負担する場合もあるので、確認してみてください。

介護職員初任者研修

介護の基本を体系的に学ぶ130時間の課程で、旧ホームヘルパー2級に相当する位置づけです。

受講に学歴や実務経験の条件はなく、未経験から介護職員として働き始める人の入口になります。

通信学習を併用する講座でも、演習などのため一定の日数の通学が必要です。通学日数や開講日程は講座によって異なります。

修了すると実務者研修の一部科目が免除されます。

介護職員初任者研修を修了している場合は、実務者研修の一部科目が免除されるため、学習時間の負担を軽減できます。

介護福祉士実務者研修

450時間の課程で、介護福祉士の実務経験ルートに必須の研修です。介護職員初任者研修の修了者は一部科目が免除され、負担を軽くできます。

実務者研修では、喀痰吸引や経管栄養に関する医療的ケアの基礎を学びます。

実際に業務として行うには、別途実地研修を修了するなど、定められた要件を満たす必要があります。

実務者研修の修業年限は、原則6か月以上です。ただし、初任者研修など一定の研修を修了している場合は、科目免除によって受講時間や修業期間が短くなる場合があります。

介護福祉士

実務経験ルートでは、実務者研修を修了したうえで筆記試験に合格する必要があります。

資格を取ると資格手当が付く職場が多く、サービス提供責任者の資格要件を満たせるほか、自治体や施設の基準によっては生活相談員の任用要件に該当する場合があります。

介護士資格のなかでも、介護福祉士は待遇に影響する場合がある資格です。

国家試験は年1回しかないので、受験年を1度逃すと取得が1年後ろへずれます。

実務者研修を修了する期限や、修了見込みで申し込む場合の手続きは、受験年度の「受験の手引」で確認しましょう。

介護支援専門員（ケアマネジャー）

利用者の状況を踏まえてケアプランを作成し、事業者との調整を担う専門職です。

介護支援専門員実務研修受講試験に合格し、実務研修を修了して登録します。

受験には、介護福祉士などの対象となる国家資格にもとづく業務、または所定の相談援助業務に、通算5年以上かつ900日以上従事していることなどの要件があります。

対象業務に該当するかは、受験地の実施機関で確認しましょう。

福祉用具専門相談員

福祉用具専門相談員は、車いすや特殊寝台、手すりなどを利用者の身体状況や生活環境に合わせて選定・提案する職種です。

原則として福祉用具専門相談員指定講習を修了する必要があります。

ただし、介護福祉士や看護師、社会福祉士、理学療法士などの対象資格を持つ人は、指定講習を修了しなくても従事できます。

介護福祉士を持っている人は追加の受講が不要です。手元の資格を先に確認しておきましょう。

レクリエーション介護士

レクリエーションの企画と実施に的を絞った民間資格です。2級は通信でも受講でき、勤務の合間に取り組みやすい内容です。

レクリエーションの企画や進行に関する知識を身につけたい人に適した民間資格です。ただし、介護職として働くための必須資格ではありません。

重度訪問介護従業者養成研修

重度訪問介護従業者養成研修は、重度訪問介護に必要な知識や介護技術を身につけるための研修です。

なお、重度訪問介護の従業者要件を満たす方法はこの研修の修了だけではなく、介護福祉士などの資格によって従事できる場合もあります。

障害福祉分野へ関わりたい人や、訪問系のサービスで働く幅を広げたい人が受講します。

全身性障害者移動支援従業者養成研修（ガイドヘルパー）

全身性障害のある方の外出に付き添い、移動を支援するための研修です。

自治体や自治体が指定する研修事業者などが実施しており、講座の名称や研修内容は地域によって異なります。

通院や社会参加の同行に対応できるようになり、訪問介護や移動支援の求人で歓迎されます。

働きながら介護士の資格を取得するメリット

働きながら学ぶ進め方には、学校に通い直す場合と比べた利点がいくつもあります。

時間の制約はあるものの、得られるものは小さくありません。

主婦や子育て中の人が現実的に選べる道でもあります。

学びをすぐ実務に活かせる

研修で学んだ介助方法や制度の知識を、勤務先の方針や利用者の状況に合わせて実務へ活かせます。

分からない点を先輩に確認できる環境も、独学との大きな差になります。

試験に出る制度の内容も、日々の記録や加算の運用と結びつけて覚えられます。

家計を守りながら資格取得を目指せる

収入が途切れないまま学べる点は、働きながら取得する大きな利点です。

学校に通い直す場合は学費と生活費が同時にのしかかりますが、勤務を続ければ収入で費用の一部を賄えます。

家族を養っている人や、貯蓄を崩したくない人には現実的な進め方です。

職場での評価アップにつながる

資格取得によって、担当できる業務やキャリアの選択肢が広がる場合があります。

勤務先によっては資格手当の対象となったり、リーダーや指導役を目指しやすくなったりすることもあります。

離職時にも次の仕事を見つけやすくなる

介護福祉士を取得すると、有資格者を募集する求人にも応募できるため、就職や転職の選択肢が広がる可能性があります。

資格を活かせる職場を選ぶことで、希望条件に合う転職先を探しやすくなるでしょう。

働きながら介護士の資格を取得する注意点

両立には無理が生じやすい場面もあります。

働きながら取れる資格とはいえ、勤務と学習の時間が重なる期間は必ず訪れます。

学習を継続するために、事前に負担になりやすい点と対策を確認しておきましょう。

スケジュール｜無理な計画は継続を妨げる

夜勤明けに研修を詰め込むような計画は長続きしません。

シフトの希望を早めに出し、研修日と休みが重ならないよう調整しておきます。

受講する資格や研修の期間を確認し、余裕を持ったスケジュールを立てましょう。

通信講座｜自己管理ができないと挫折しやすい

通信講座は通学の負担が軽い代わりに、進捗を管理する責任が自分に移ります。

提出期限だけを頼りに進めると、後半に課題がたまって行き詰まります。

週あたりの学習時間を決めて生活に組み込み、進み具合を可視化しておきましょう。

家族の理解｜時間を確保するために欠かせない

研修や勉強の時間を作るには、家事や育児の分担を見直す必要が出てきます。

家事や育児と両立する場合は、家族と学習時間や役割分担について相談しておきましょう。

取得までの期間、費用、取得後にどう働きたいかを共有しておくと、協力を得やすくなります。

スクール｜通学時間の負担で継続が難しくなる

通学型のスクールは学びやすい一方で、移動時間が毎回積み重なります。

通学時間が長いと、勤務との両立が難しくなる可能性があります。

無理なく通える場所か、事前に確認しましょう。

自宅や職場の近くに会場があるか、振替受講に対応しているかを申し込み前に確かめてください。

働きながら介護士の資格取得にかかる費用と利用できる支援制度

介護職員初任者研修と実務者研修では、受講時間や費用が異なります。

• 教育訓練給付制度｜受講費用の一部がハローワークから支給される
• 自治体・社会福祉協議会の制度｜補助金や無利子の貸付を利用できる
• 勤務先の支援制度｜受講料の負担や奨学金の返済免除を受けられる

教育訓練給付制度

一定の雇用保険の加入要件を満たす人が、厚生労働大臣の指定を受けた教育訓練を受講・修了した場合に、受講費用の一部が支給される制度です。

在職中の人だけでなく、離職後一定期間内の人も対象になる場合があります。

教育訓練給付制度には複数の区分があり、対象となる講座や支給割合、上限額が異なります。

実務者研修も、指定を受けた講座であれば対象になる場合があります。

給付率や上限額は講座の区分によって変わるので、申し込む講座が指定を受けているかを事前に照会してください。

受講前の手続きが必要な区分もあります。支給を受けるには雇用保険の加入期間の要件もあります。

在職中の人だけでなく、離職後一定期間内の人も対象になる場合があります。雇用保険の加入期間などの要件があるため、受講前にハローワークへ確認しましょう。

地域自治体や社会福祉協議会の補助金と貸付制度

介護福祉士修学資金や実務者研修受講資金など、都道府県の社会福祉協議会等を窓口とする貸付制度があります。

制度によっては、資格取得後に一定期間介護業務へ従事することで、貸付金の返還が免除されます。

制度によって対象となる地域や申請窓口が異なるため、居住地や勤務先の自治体、社会福祉協議会へ確認しましょう。

勤務先の資格取得支援制度や奨学金

受講料の全額または一部を負担する資格取得支援制度を設けている事業所もあります。

シフトの配慮、研修日を勤務扱いにする運用、資格取得後の手当の上乗せなど、支援の形はさまざまです。

在籍年数や取得後の勤務継続が条件になる場合もあるので、利用前に規定を確認しておきましょう。

働きながら介護士を目指せるような職場の選び方

支援制度の有無は、資格取得までの負担を左右します。

求人を見る段階から、学びながら働ける環境かどうかを見極めてください。

求人サイトで「資格取得支援あり」の条件で絞り込む

求人サイトによっては、「資格取得支援あり」などの条件で求人を絞り込めます。

まずは条件を付けて母数を絞り、そこから勤務地やシフトを重ねると探す手間が減ります。

ただし記載の粒度は事業所ごとに差があるため、絞り込みの結果をそのまま信じず、支援の中身を個別に確かめる前提で進めてください。

介護専門の転職エージェントに相談する

求人票に書かれていない支援の実態は、介護専門のエージェントが把握している場合があります。

転職エージェントによっては、受講料の負担範囲や研修日のシフト調整など、求人票だけでは分からない情報を確認できる場合があります。

働きながら資格を取りたい意向を最初に伝えておくと、条件に合う求人だけを絞って紹介してもらえます。

面接や見学時に支援内容の詳細を確認する

支援制度は「ある」と書かれていても、運用の実態は職場ごとに違います。

面接や見学の場で、直近の利用実績と条件を具体的に聞いておきます。

「研修日は公休扱いか勤務扱いか」「受講料の負担割合はいくらか」「取得後に勤務継続の条件があるか」の3点を押さえれば、入職後の食い違いを防げます。

働きながら介護士の資格取得に関するよくある質問

最後に、働きながらの資格取得で寄せられやすい質問をまとめました。

働きながら介護福祉士になる現実的なルートは？

すでに介護業務に従事している人にとっては、実務経験ルートが現実的です。

実務経験と実務者研修の要件を、受験年度に定められた期限までに満たせば、国家試験を受験できます。

介護職員初任者研修を修了していなくても、実務者研修を受講できます。

ただし、無資格者は受講する科目や時間が多くなるため、費用や学習期間を比較して選びましょう。

ヘルパー2級から介護福祉士になるルートは？

旧ホームヘルパー2級の修了者は、介護職員初任者研修修了者と同じ扱いで実務者研修の一部科目が免除されます。

ヘルパー2級から介護福祉士になるには、実務者研修を修了し、実務経験3年以上と従事日数540日以上を満たして国家試験を受ける流れです。

旧ホームヘルパー2級修了者は、実務者研修の一部科目が免除されます。

受講時間や提出書類は、申し込む研修機関へ確認しましょう。

主婦から働きながら介護福祉士は目指せる？

目指せます。

介護福祉士になるには常勤である必要はなく、パート勤務でも従事日数を積み上げれば受験資格を満たせます。

主婦として家庭と両立する人は、通信併用の実務者研修や、託児のあるスクールを選ぶと時間を作りやすくなります。

パート勤務でも、従業期間3年以上かつ従事日数540日以上などの要件を満たせば受験できます。

週の勤務日数によって540日に達する時期が変わるため、勤務実績を確認しながら計画を立てましょう。

介護福祉士養成施設に夜間コースはある？

夜間課程を設けている介護福祉士養成施設もあります。

ただし、設置状況や募集の有無は地域や年度によって異なります。

設置校の数は多くはなく、募集人数も限られるので、志望校の募集要項を早めに取り寄せておきましょう。

働きながら取れる福祉の資格には何がある？

介護職員初任者研修、実務者研修、介護福祉士、福祉用具専門相談員、レクリエーション介護士、重度訪問介護従業者養成研修などが働きながら取れる資格です。

ほかにも、同行援護従業者養成研修など、働きながら受講できる研修があります。

社会福祉主事任用資格は、指定科目の履修や養成課程の修了など、複数の取得方法があります。

中卒や高卒でも介護福祉士になれる？

なれます。

実務経験ルートには学歴の条件がないため、中卒でも実務経験と実務者研修の要件を満たせば国家試験を受けられます。

一方、一般的な介護福祉士養成施設では、高校卒業者など大学への入学資格を有することが入学要件となります。高卒認定などでも要件を満たせる場合があるため、各養成施設の入学資格を確認しましょう。

介護業界は未経験者でも働ける？

介護職には、無資格・未経験から応募できる求人もあります。

入職後は、必要に応じて認知症介護基礎研修などを受講しながら、業務を身につけていきます。

未経験から始める人ほど、介護職員初任者研修の費用を負担してくれる職場を選ぶと、その後の資格取得が進めやすくなります。