介護士の職種には何がある？分類や職種別の給与についても紹介！

介護士と一口にいっても、その職種は現場で直接ケアを行う仕事から、相談援助や施設運営を支える仕事まで多岐にわたります。

自分に合った職種を選ぶことが、介護業界で長く働き続けるための第一歩です。

この記事では、介護士の職種を「現場系」「相談系」「管理・サポート系」の3つに分類し、それぞれの役割や必要な資格、働ける施設、給与水準、キャリアアップの道筋まで詳しく解説します。

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介護士の職種｜現場に直接携わる現場系

介護士の職種は大きく「現場系」「相談系」「管理・サポート系」の3つに分類でき、なかでも利用者と直接向き合う現場系の職種は介護業界の中核を担う存在です。

食事や入浴といった日常動作の補助から、自宅への訪問ケア、身体機能の回復訓練まで、業務の幅は多岐にわたります。

ここでは、介護の現場で直接サービスを届ける代表的な4つの職種について、それぞれの役割や必要な資格を紹介します。

介護職員

介護職員は、施設の利用者に対して食事・入浴・排泄などの身体介護や、掃除・洗濯といった生活援助を行う職種です。

特別養護老人ホームやデイサービスなど、さまざまな施設形態で活躍の場が広がっています。

介護職員が利用者の身体に触れる介助を単独で実施するには、介護職員初任者研修以上の資格取得が求められます。

一方で、調理や洗濯など直接身体に触れない業務であれば無資格でも従事でき、働きながら研修を受けて段階的にスキルを高める方も少なくありません。

介護助手・介護補助

介護助手・介護補助は、介護職員の業務が円滑に進むよう間接的にサポートする役割を担う職種です。

清掃やベッドメイキング、食事の配膳、利用者の見守りなど、資格がなくても対応できる作業を中心に請け負います。

介護助手・介護補助には特別な資格要件が設けられていないため、未経験から介護業界へ足を踏み入れる際の入り口としても適しています。

介護助手として実務を通じて現場の流れを理解したあと、初任者研修を修了して介護職員へステップアップするケースが多く見られます。

訪問介護員（ホームヘルパー）

訪問介護員は、要介護認定を受けた方の自宅を訪問し、生活援助や身体介護を提供する職種です。

施設勤務の介護職員と異なり、一人で利用者の居宅に赴いてケアを行う場面が多いため、初任者研修修了以上の資格が必須となります。

訪問介護員は通院の付き添いで車を運転する機会もあり、勤務先によっては普通自動車免許の保有が条件に加わることもあります。

利用者が持つ力を活かしながら自立した生活を継続できるよう支援する点が、この職種の大きな特徴です。

機能訓練指導員

機能訓練指導員は、介護施設やリハビリ特化型デイサービスにおいて、利用者の身体機能の維持・向上を目的としたリハビリやケアを担当する職種です。

「機能訓練指導員」という名称の資格は存在しません。

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・看護師・柔道整復師・あん摩マッサージ指圧師などのいずれかを保有していることが配置の要件になります。

利用者一人ひとりの状態を評価したうえで訓練計画を立案し、日常生活の自立度向上を支援する点にやりがいがあります。

リハビリに特化した通所施設の増加にともない、介護業界のなかでも需要が高まっている職種の一つです。

介護士の職種｜相談援助を担う相談系

介護士の職種には、利用者やその家族の相談に応じながら適切なサービスへつなぐ「相談系」の仕事も含まれます。

現場で直接ケアを行う職種とは異なり、関連機関と積極的に連携しながら利用者を取り巻く環境全体をコーディネートします。

ここでは、相談援助を主な業務とする3つの職種について、それぞれの役割と求められる資格を解説します。

ケアマネジャー（介護支援専門員）

ケアマネジャーは、利用者一人ひとりの心身の状態に合わせた介護サービス計画（ケアプラン）を作成する職種で、正式名称は「介護支援専門員」です。

利用者本人や家族、医療従事者、介護スタッフとの連絡調整を行い、提供されるサービスが適切かどうかを定期的に確認・見直す役割も担います。

この職種に就くには介護支援専門員の資格が必要であり、介護福祉士や看護師などの国家資格を持ったうえで通算5年以上の実務経験が求められます。

介護支援専門員の資格は取得の難易度が高いものの、介護施設・居宅介護支援事業所・地域包括支援センターなど活躍の場が広く、デスクワーク中心で長く働ける点も魅力です。

サービス提供責任者

サービス提供責任者は、訪問介護事業所においてホームヘルパーの管理・指導を担う責任者です。

ケアマネジャーが作成したケアプランをもとに訪問介護計画書を策定し、利用者の要望を反映したサービスが提供されるよう現場を統括します。

サービス提供責任者は利用者とヘルパーの間に立って調整を行うほか、トラブル発生時の対応や新人ヘルパーへの指導も業務に含まれます。

サービス提供責任者への就任には介護福祉士の資格、もしくは実務者研修の修了が条件となっており、人をまとめるマネジメント力が求められる職種です。

生活相談員・支援相談員

生活相談員は、特別養護老人ホームやデイサービスなどで利用者の受け入れ手続きや家族への説明、関係機関との連携を行う窓口的な役割の職種です。

一方、介護老人保健施設に配属される場合は「支援相談員」と呼ばれ、利用者の在宅復帰を支援することが主な目標となります。

両者に共通するのは、利用者が安心感を持ってサービスを利用できるよう、きめ細かな調整を行う点です。

一般的に社会福祉士・精神保健福祉士・社会福祉主事任用資格のいずれかの取得が求められますが、自治体によっては独自の要件を設けているケースもあるため、事前の確認が欠かせません。

生活支援コーディネーター

生活支援コーディネーターは、地域に暮らす高齢者を対象に生活支援や介護予防サービスの提供体制を整える職種です。

市区町村や社会福祉法人などに所属し、地域資源の発掘やネットワークづくりを通じて高齢者の暮らしを支えます。

「地域支え合い推進員」と呼ばれる場合もあり、配属先や活動範囲は地域ごとに異なります。

生活支援コーディネーターへの就任にあたって法定の必須資格は設けられていないものの、正社員として採用される場合にはケアマネジャーや社会福祉士などの保有が求められる傾向にあります。

介護施設運営を支える管理・サポート系の職種

介護施設の運営には、利用者へ直接ケアを届ける人材のみでなく、組織全体を統括したり裏方から業務を支えたりする職種の存在が欠かせません。

事務処理や栄養管理、福祉用具の提案など、専門分野はさまざまですが、いずれも現場の介護職員が本来の業務に集中できる環境を整える重要な役割を果たしています。

管理者（施設長・ホーム長）

管理者は、介護施設や事業所の運営全般を統括する責任者です。

呼称は施設の種類によって施設長やホーム長と異なりますが、職員の採用・育成、収支の管理、行政対応など「ヒト・モノ・カネ」のマネジメントを一手に担う点は共通しています。

管理者への就任の要件は施設形態ごとに異なり、一定の実務経験や所定の研修の受講が必要になる場合もあります。

多くのケースでは、介護職員として入職した方が現場経験を積み、段階的に管理者へキャリアアップする流れが一般的です。

介護事務・受付

介護事務は、介護報酬請求業務（レセプト）を中心に、来客対応などの窓口業務、備品管理といった事務全般を担う職種です。

介護保険制度に基づく利用者負担額の算出や、国・自治体への報酬請求など、正確さが求められる事務処理が主な業務になります。

介護事務を無資格で採用している企業もありますが、介護保険制度の仕組みや専門用語への理解は不可欠です。

ケアクラークや介護事務管理士などの資格を取得しておくと、実務に役立つのみでなく選考時の強みにもなります。

看護職員

看護職員は、介護施設において利用者の医療的ケアや医師の診察補助を行う職種です。

体温・血圧の測定や爪切りなどの非医療行為に加え、たんの吸引・採血・服薬管理といった医療行為も担当します。

医師が常駐していない施設では、看護職員自身の判断で医療的対応を行う場面もあり、利用者の急変時に頼りにされる存在です。

看護職員としての就業には看護師国家試験の合格が要件となるため、介護業界のなかでも専門性の高い職種に位置づけられます。

管理栄養士・調理スタッフ

管理栄養士は、利用者ごとの身体状態に合わせた献立の作成や栄養指導を行い、調理スタッフがその献立をもとに調理を担当します。

きざみ食やミキサー食への対応、アレルギー食材の除去など、一人ひとりの状態に応じたきめ細かな調整が求められる点が特徴です。

管理栄養士として働くには養成施設で栄養士資格を取得したうえで国家試験に合格する必要がありますが、調理スタッフは無資格でも就業が可能です。

福祉用具専門相談員

福祉用具専門相談員は、利用者の身体状況を考慮したうえで車いすや介護ベッドなどの福祉用具の適切な選定方法や使い方を提案する専門家です。

ケアマネジャーと連携しながら利用計画を策定し、事故防止のための用具の点検やメンテナンスも業務に含まれます。

福祉用具専門相談員になるには指定講習の修了が原則ですが、介護福祉士や看護師、理学療法士などの資格保有者はそのまま業務に就くことができます。

メーカーやドラッグストアなど介護施設以外の職場でも活躍の場があり、将来的なキャリアの幅が広い職種です。

介護認定調査員

介護認定調査員は、介護サービスの利用を希望する方に対して聞き取り調査を実施し、どの程度の介護や支援が必要かを把握する職種です。

調査結果は要介護認定の判定に直結するため、正確かつ公正な評価が強く求められます。

介護認定調査員に就任するには介護福祉士や看護師など21種類の国家資格のいずれかを保有し、資格取得後5年以上の実務経験を持つことが条件です。

さらに、都道府県や市町村が実施する認定調査員研修を修了することで、はじめて調査業務に従事できます。

介護士の職種別・働ける場所と施設の特徴

介護士の職種は勤務先となる施設の種類によって業務内容が大きく変わります。

同じ介護職員であっても、入所施設で24時間体制のケアにあたるのか、日帰りの通所サービスで働くのかによって、求められるスキルや働き方は異なるでしょう。

ここでは、代表的な5つの施設形態ごとに、配置される主な職種やサービスの特徴を紹介します。

特別養護老人ホーム（介護老人福祉施設）

特別養護老人ホームは、在宅による生活が難しい要介護3〜5の方専用の施設です。

原則として要介護3以上の方が入所しており、食事・入浴・排泄などの日常生活全般を介護職員や看護職員がサポートします。

利用者にとっては生活の場であり、終の住みかとなるケースも少なくありません。

そのため看取りに携わる機会もあり、研修や教育体制が充実している施設が多いことから、介護の基本を幅広く身につけたい方に適した環境です。

介護老人保健施設

介護老人保健施設は、病状が安定した方を対象に在宅復帰を目標とした看護・介護・リハビリテーションを提供する施設です。

入所期間は原則3か月と定められており、理学療法士や作業療法士などのリハビリ職と介護職員が連携してケアにあたります。

介護老人保健施設は医師や看護師が常駐している点が特徴で、医療と介護の両方の視点を学べる職場です。

訪問介護（ホームヘルプサービス）

訪問介護は、訪問介護員（ホームヘルパー）が利用者の自宅を訪問し、生活援助や身体介護を提供するサービスです。

買い物・洗濯・調理などの家事支援から、入浴介助や排泄介助、通院時の付き添いまで幅広い業務を担います。

基本的に夜勤がなく直行直帰が可能な事業所も多いため、プライベートとの両立を重視する方にも選ばれやすい勤務形態です。

ただし訪問介護員は一人で訪問する機会が多い分、初任者研修修了以上の資格が必須となります。

通所介護（デイサービス）

通所介護は、利用者がデイサービスセンターへ日帰りで通い、食事・入浴・機能訓練などのサービスを受ける形態です。

自宅と事業所間の送迎も業務に含まれますが、専任のドライバーが配置されている施設もあります。

利用者は比較的自立度が高い方が多く、1日のスケジュールが決まっています。

そのため、夜勤がない働き方を希望する方やプライベートの時間を大切にしたい方に向いている施設です。

レクリエーションやリハビリなど施設ごとに特色があるため、自分がやりたい介護の方向性を考えるきっかけにもなるでしょう。

グループホーム（認知症対応型共同生活介護）

グループホームは、要支援2以上の認知症の方が5〜9人の少人数で共同生活を営む施設です。

食事・入浴・排泄などの日常生活支援に加え、認知症ケアに特化した専門的な対応が求められます。

少人数制のため利用者一人ひとりと密に関わることができ、家庭的な雰囲気のなかでケアを提供する点が大きな特徴です。

認知症ケアの知識や経験を深めたい方にとって、実践的なスキルを磨ける環境といえます。

介護士の職種別の給与比較

介護士の職種を選ぶうえで、給与水準は重要な判断材料の一つです。

厚生労働省が公表している「令和6年度介護従事者処遇状況等調査」では、介護職員等処遇改善加算を取得している事業所における職種別の平均給与額（月給・常勤）が示されています。

以下の表は、主な職種ごとの平均給与額（令和6年9月時点）をまとめたものです。

職種	平均給与額（月給・常勤）
介護職員	338,200円
看護職員	384,620円
生活相談員・支援相談員	353,950円
介護支援専門員（ケアマネジャー）	375,410円
理学療法士、作業療法士、言語聴覚士又は機能訓練指導員	362,800円
事務職員	317,620円
管理栄養士・栄養士	323,810円
調理員	272,240円

※上記は基本給に手当と一時金（4〜9月支給金額の1/6）を合算した総額です。

表を見ると、ケアマネジャーや看護職員は専門資格が必要な分、平均給与額が高い傾向にあります。

一方で介護職員も処遇改善加算の拡充にともない給与水準が上昇しており、令和5年9月と比較すると13,960円の増額が見られます。

資格の取得やキャリアアップによって収入を高められる点は、介護業界全体に共通する特徴です。

介護士の職種に関連する資格の種類

介護士の職種で活躍の幅を広げるには、業務に関連する資格の取得が有効です。

無資格から段階的にステップアップできる研修制度が整っている点は、介護業界の大きな特徴といえるでしょう。

ここでは、介護士のキャリアに直結する代表的な5つの資格を紹介します。

介護職員初任者研修

介護職員初任者研修は、介護の基礎的な知識と技術を体系的に学ぶための入門資格です。

130時間の講義・実技を修了し筆記試験に合格することで取得でき、身体介護を含む介護業務全般に携われるようになります。

介護職員初任者研修は未経験から介護の仕事を始める方が最初に目指す資格として広く知られており、通学とオンラインの併用で受講できるスクールも増えています。

介護福祉士実務者研修

介護福祉士実務者研修は、初任者研修の上位に位置づけられる研修で、より幅広い介護知識と実践的な技術を習得できます。

喀痰吸引や経管栄養など医療的ケアの知識も学べるため、対応できる業務の範囲が大きく広がる点が魅力です。

修了するとサービス提供責任者への就任が可能になります。

加えて、介護福祉士国家試験の受験要件の一つでもあるため、キャリアアップを目指す方にとって必須の研修です。

介護福祉士

介護福祉士は、介護分野で唯一の国家資格であり、専門的な知識・技術を備えた介護のスペシャリストであることを証明します。

受験資格を得るルートは複数ありますが、3年以上の実務経験と実務者研修の修了を経て受験する方が最も多い傾向です。

介護福祉士の資格を取得後は昇給や転職で有利になるのみでなく、後輩職員の指導や管理職への登用など、職場で担える役割が大きく広がります。

介護支援専門員（ケアマネジャー）

介護支援専門員は、ケアプランの立案を通じて利用者に適した介護サービスを提供するための専門資格です。

介護福祉士や看護師など所定の国家資格を保有したうえで通算5年以上の実務経験が必要であり、取得難度は高めに設定されています。

介護支援専門員の試験に合格後は介護施設のみでなく、居宅介護支援事業所や地域包括支援センターなど多様な職場で活躍できるため、介護業界でのキャリアの選択肢を大きく広げる資格といえます。

社会福祉士

社会福祉士は、福祉分野全般にわたる相談援助の専門家として認められる国家資格です。

介護施設では生活相談員として利用者や家族の相談対応、関係機関との連携調整などを担当するケースが多く見られます。

福祉系大学での指定科目の履修や相談援助の実務経験など、受験資格を得るルートは複数用意されています。

高齢者福祉にとどまらず障害福祉や児童福祉の領域でも活かせるため、対人援助職として幅広いキャリアを築きたい方に適した資格です。

介護士の職種別キャリアアップの道筋

介護士の職種では、資格取得と実務経験の積み重ねによって着実にキャリアを高められる仕組みが整っています。

未経験から入職した場合の代表的なステップは、初任者研修と実務者研修の資格を取得後、介護福祉士を取得という流れです。

まず介護職員初任者研修を修了することで身体介護を含む業務全般に携われるようになり、実務経験を積みながら介護の基本を現場で学びます。

次の段階として実務者研修を修了すると、喀痰吸引などより高度な知識が身につくほか、サービス提供責任者として訪問介護事業所の運営に携わる道も開けます。

介護職員が3年以上の実務経験と実務者研修修了を経て介護福祉士国家試験に合格すれば、介護のスペシャリストとして認められます。

この段階から管理者への昇進や、後輩指導のリーダー職を任されるケースも増えるでしょう。

さらに介護福祉士として専門性を高めたい場合は、ケアマネジャー（介護支援専門員）の資格取得を目指す道があります。

ケアプランの作成を通じて利用者の生活全体を設計する立場になるため、現場介護とは異なる視点でやりがいを感じられる職種です。

こうしたキャリアパスが確立されている点は、介護業界の大きな魅力の一つです。

具体的な目標や使命感が見えていると職務が形骸化しづらいため、長期的な定着にもつながります。

介護士の職種に関するよくある質問

介護士の職種はどの業種に分類されますか？

介護士の職種は、総務省の「日本標準産業分類」においてサービス業に分類されます。

飲食業や宿泊業のような接客業のイメージが先行しがちですが、サービス業は専門的な技術を活かして形のないサービスを届ける仕事全般を含む概念です。

介護職は、専門知識を用いて利用者の自立を支援することから、サービス業に分類されます。

介護士と介護福祉士の職種上の違いは何ですか？

「介護士」は介護業務に従事する人の総称であり、特定の資格を指す言葉ではありません。

一方、「介護福祉士」は国家試験に合格して取得する国家資格であり、介護に関する専門的な知識と技術を公的に証明するものです。

つまり、介護福祉士の資格を持っていなくても介護士として働くことは可能ですが、身体介護を行うには最低でも初任者研修の修了が必要になります。

書類の職業欄に介護士の職種は何と書けばよいですか？

履歴書などの職業欄に記載する際は、保有資格に応じた正式名称を使用するのが適切です。

介護福祉士の資格を持っている場合は「介護福祉士」と記載し、資格がない場合は「介護職員」や「介護スタッフ」と記載します。

介護士が法人や施設に所属している場合は「会社員」と書いても問題ありませんが、介護業界での転職時には具体的な職種名を記載したほうが経歴が伝わりやすくなります。

介護士の職種でキャリアアップするにはどうすればよいですか？

介護士の職種でキャリアアップを目指すには、段階的な資格取得が有効な方法です。

初任者研修→実務者研修→介護福祉士の順に取得し、さらにケアマネジャーや社会福祉士を目指すことで、現場職から管理職・相談職へと活躍の場を広げられます。

資格取得に加えて、介護士が認知症ケアやリハビリテーションなど特定の分野に専門性を深める方向も選択肢の一つです。

介護士の職種によってやりがいは異なりますか？

介護士の職種ごとに、感じられるやりがいには違いがあります。

例えば現場系の職種では利用者の生活を直接支える達成感が得やすく、相談系の職種では利用者と家族の不安を解消できたときに充実感を覚える方が多い傾向です。

管理・サポート系の職種では、組織運営や専門領域の知識を活かして施設全体を支えるところにやりがいを見いだす方もいます。

自分がどのような場面で達成感を得られるかを考えることが、適した職種を見つける手がかりになるでしょう。