介護士の夜勤の時間とは？【2026年8月最新】16時間・8時間の違いや夜勤手当を解説

介護士の夜勤は、2交代制の約16時間勤務と、3交代制の約8時間勤務の2つに大きく分かれます。

同じ夜勤でも出勤・退勤の時間帯や休憩の取り方、月あたりの回数は施設ごとに差があるため、働き方を選ぶ前に実態を知っておくことが大切です。

この記事では、介護士の夜勤の勤務時間と1日のスケジュール、夜勤回数や手当などの実態、メリット・デメリット、職場探しで確認したいポイントまでを解説します。

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介護士が夜勤で働く場合の時間

介護士が夜勤で働く場合の勤務時間は、施設が採用するシフト体制によって大きく異なります。

介護施設の夜勤には、1回で長時間を担当する2交代制と、日勤・準夜勤・深夜勤に分ける3交代制があり、それぞれ働く時間帯や休憩の取り方に違いがあります。

2交代制の16時間勤務が多い

介護士の夜勤は、2交代制による約16時間の勤務が主流とされています。

入所型の介護施設では日勤と夜勤の2つのシフトで24時間運営を回しているため、1人の職員が長時間帯をまとめて担当することが一般的です。

具体的な時間帯としては、夕方17時ごろに出勤して翌朝9時ごろに退勤するパターンが多く採用されています。

このロング夜勤では複数名で勤務するケースが多く、順番に仮眠や休憩を取りながら業務を進める形になります。

こうした背景から、介護士が入所施設で夜勤を担当する場合は、2交代制の16時間勤務で運用されるケースが多く見られます。

8時間の夜勤も増えつつある

介護士の夜勤では、1回あたりの勤務を8時間に区切った短時間シフトの導入も広がっています。

働き方改革の流れや職員の負担軽減を目的に、長時間労働を避けたいと考える施設・従業員が増加していることが背景にあります。

8時間の夜勤は、日勤・準夜勤・夜勤の3つの交代制で主に取り入れられており、出勤時間は21〜23時ごろ、退勤時間は翌朝7〜9時ごろに設定されます。

勤務時間が短く区切られるため、夜勤であっても生活リズムを整えやすくなる点も特徴の1つです。

介護士の夜勤の選択肢として、8時間制の夜勤も徐々に浸透しつつあります。

介護士の夜勤の実態

介護士の夜勤には、勤務回数・休憩時間・手当・配置人数など、時間そのもの以外にも押さえておきたい実態があります。

入所型の施設で働く介護士にとって、こうした実態は毎月の生活リズムや収入に影響する重要な情報です。

夜勤は月に4〜6回ほど発生する

介護士の夜勤は、シフト体制によって月4〜6回程度発生するケースが多く見られます。

日本医療労働組合連合会の調査によれば、2交代制では月4.5回以上が42.2%（※1）、月4回が32%（※2）と、夜勤の発生頻度は月4回前後という集計です。

3交代制では6日以下が59.3%（※3）、8日が19.5%（※4）と、2交代よりも回数が多い分布になっています。

なお、介護職の夜勤日数には法的な上限規制がないため、事業所ごとに月あたりの頻度には差があります。

こうした背景から、介護士は職場選びの段階で月あたりの夜勤回数を確認しておくことが重要になります。

（※1〜4 2026年7月時点 日本医療労働組合連合会 2024年介護施設夜勤実態調査結果）

夜勤明けが休みとは限らない

介護士の夜勤明けは、必ずしも次の日の休みが確保されるわけではありません。

3交代制の8時間夜勤では日勤に近い扱いになるため、勤務終了後の休みの取り方も施設ごとに異なります。

2交代制の場合は、身体的な負担も大きいと考えられているため、夜勤が明けた次の日が休日になることが多く、翌日はシフトを入れない事業所が多数です。

日勤帯の勤務時間の2日分に相当する16時間夜勤の場合、退勤日そのものが休みではなく、勤務が明けたその日は「明け」と呼ばれる扱いになります。

休みに関しては、16時間夜勤が「特別扱い」という位置づけになると認識しておけば、どこの事業所でも当てはまるでしょう。

こうした事情から、夜勤のある施設への就業を考えている介護士は、明けの位置付けや翌日のシフト体制をあらかじめ把握しておくと安心感につながります。

夜勤の休憩時間は約1〜2時間

介護士の夜勤における休憩時間は、おおむね1〜2時間ほど設定されています。

労働基準法では、労働時間が8時間以上になると、最低でも60分は休憩時間を設定することが義務付けられています。もちろん16時間夜勤の場合も同様です。

施設によって仮眠を含めた2時間程度の休憩が組まれることもあり、業務の合間に交代で取得します。

電話や来訪者の対応は業務と同じ扱いになるため、休憩している介護士はしっかり業務から切り離されなければいけません。

このように、介護士の夜勤は他業界と同様に労働基準法に沿った休憩時間の確保が前提となっています。

夜勤のみのシフトはパートが多い

夜勤のみで勤務する働き方は、パートや契約社員といった非正規雇用で選ばれるケースが目立ちます。

「夜勤専従」と呼ばれるこの働き方は、夜間帯のみを担当する雇用形態です。そのため、日中に別の予定がある人でも働きやすい設計になっています。

主に、夜勤専従は月10回前後の勤務を求められるケースが多く見られます。

施設形態によって夜勤専従の正社員を配置する場合もありますが、グループホームや小規模多機能施設では非正規による採用が顕著です。

介護士の夜勤専従は多様な働き方の選択肢として認知されつつあります。

夜勤手当は1回につき3,000円以上が多い

介護士の夜勤手当は、1回あたり3,000円以上が支給されるケースが多い状況です。

夜勤手当は施設の判断で設定する追加の賃金で、深夜労働の負担を補填する目的で給付されます。

正社員の16時間夜勤を前提とした施設形態別の平均額は1回あたり、特別養護老人ホームで6,724円（※1）、介護老人保健施設では7,684円（※2）が相場です。

正社員の8時間深夜勤の場合は1回あたり、特別養護老人ホームで5,433円（※3）、介護老人保健施設では4,607円（※4）という支給平均額が公表されています。

夜勤手当は1回あたり3,000円以上を支給されるケースが大半を占めているものの、施設形態によっては2,000円台の支給額になる場合もあります。

（※1〜4 2026年7月時点 日本医療労働組合連合会 2024年介護施設夜勤実態調査結果）

なお、22時から翌朝5時までの労働については労働基準法により通常賃金の25%以上（※）の割増が必須です。また、夜勤手当は割増賃金とは別で支払われる必要があります。

（※ 2026年7月時点 e-Govポータル 労働基準法）

施設形態によって夜勤の配置人数は異なる

夜勤時に配置される介護士の人数については、施設形態によって異なる基準が設けられています。

厚生労働省が施設種別ごとに人員配置基準を定めているため、その基準に沿ってシフトを組む必要があります。

例えば、グループホームでは夜間帯に各ユニットへ最低1人は職員の配置が義務付けられているため、もし2ユニットの運営である場合は2人体制での夜勤が必要です。

一方、特別養護老人ホームや介護老人保健施設などの入所施設では、利用者数や建物構造に応じて夜勤の配置人数が変わるため、複数名でシフトを組むケースが一般的です。

このように、介護士が働く施設形態によって夜勤の人員体制は異なるため、就職活動中である場合は事前の確認が欠かせません。

介護士の夜勤の仕事内容と時間帯別スケジュール

介護士の夜勤は、時間帯ごとに異なる業務が組み合わされて成り立っています。

利用者の食事・排泄・就寝・見回りといった日常生活支援に加え、緊急時対応や翌朝の引き継ぎ業務まで、介護士の夜勤で行う業務は多岐にわたります。

食事と服薬の介助

介護士の夜勤で最初に行う主な業務が、夕食と服薬の介助です。

入所施設では夕方から夜間帯にかけて食事の時間が設けられているため、自力での食事が難しい利用者への支援が必要になります。

他にも、食事の配膳・下膳、咀嚼や嚥下の見守り、食後の口腔ケア、就寝前の内服薬の確認・介助などが含まれます。

利用者の状態に合わせた食事形態の提供や、誤嚥を防ぐための姿勢調整も、この時間帯の重要な役割となります。

こうした食事と服薬の介助は、介護士が夜勤に入って最初に対応する中心的な業務です。

排泄の介助

夜勤の時間帯では、利用者の排泄介助も欠かせない業務です。

利用者の失禁を見逃してしまうと、皮膚トラブルや感染症を引き起こす可能性も高まります。

介護士はトイレへの誘導、おむつやパッドの交換、体位変換に合わせた排泄支援などを担当します。

夜間は数時間ごとに巡回しながら順次対応するケースが多く、介護士には利用者の睡眠を妨げないよう配慮した動きが求められます。

このように、排泄介助は介護士の夜勤において継続的に発生する業務の1つです。

就寝・起床時の介助

介護士の夜勤では、就寝前後および翌朝の起床時の介助も含まれます。

利用者の安眠と、起床後のスムーズな生活動作をサポートする配慮が求められます。

具体的な業務は、寝間着への着替えの介助、歯磨きや洗面の支援、ベッドへの移乗、寝る前の水分補給などです。

起床時には、朝の身支度、洗顔、着替え、ベッドから車いすへの移乗といった支援を、利用者一人ひとりに合わせて行います。

こうした就寝・起床の介助は、介護士の夜勤の始まりと終わりを構成する定型業務です。

夜間の見回り

介護士は夜勤中に定期的な見回り（巡回）を行い、利用者の安否を確認します。

就寝中に体調の変化や転倒などのリスクがあるため、施設内を回りながら安全性を確認します。

見回りは2時間おきに実施する施設が多く、主な確認は利用者の呼吸状態や体調です。

巡回中に利用者のトイレを補助したり、排泄の様子や表情の異変を確認したりなど、必要に応じたケアを取り入れる必要もあります。

夜間の見回りは介護士が勤務時間帯を通じて継続して担う業務になります。

ナースコールと緊急時の対応

介護士の夜勤では、ナースコールの応答と緊急時対応も重要な役割です。

夜間は日中よりも人員が少ないため、少ない体制の中で利用者からの呼び出しや急変に迅速に対応する必要があります。

具体的には、ナースコールへの駆けつけ、体調不良の申し出への対応、転倒や発熱などの急変時の初期対応、看護師やオンコール医師への連絡などがあります。

状況によっては救急要請の判断も求められるため、対応マニュアルや連絡体制の把握が欠かせません。

こうした緊急時の対応は、介護士の夜勤における責任の重い業務の1つです。

事務作業・引き継ぎ

夜勤の後半では、介護記録の作成や翌朝の日勤スタッフへの引き継ぎ業務が発生します。

事務的作業のイメージが強いですが、夜間の利用者の様子や対応事項を正確に伝えることで翌日以降のケアの質を保つことにつながるため、重要な業務です。

主に、夜間の食事量・排泄状況・服薬状況・睡眠状態などの記録、ナースコール対応の記録、翌朝の申し送りの準備といった作業を指します。

日勤スタッフの出勤後は、口頭での申し送りとあわせて記録内容の共有を行う流れが一般的です。

このように、介護士の夜勤は事務作業と引き継ぎで締めくくられる構成になっています。

介護士が夜勤で働くメリット

介護士が夜勤で働くことには、給料や休日面のみでなく人によっては身体的な利点もあります。

勤務時間の使い方や収入面から、夜勤だからこそのメリットを理解しておくことが職場選びの判断材料になります。

8時間夜勤は身体的な負担を抑えやすい

8時間夜勤は勤務時間が短いため、介護士にとって身体的な負担が抑えやすい形態です。

2交代制の16時間夜勤と比較して拘束時間が半分程度になるため、疲労が蓄積しづらい特徴があります。

主に、22時ごろから翌朝7時ごろまでといった時間帯で組まれることが多く、日勤と同じ8時間の労働時間に収まる設計です。

16時間と比べて勤務時間が短い分、集中して業務に取り組みやすいうえ、健康面への影響も比較的少なく済みます。

このように、8時間夜勤は介護士の身体的な負担を抑えつつ割高の給与で働けるシフト形態です。

16時間夜勤は休日をまとめて取りやすい

16時間夜勤は1回で2日分の勤務時間を消化するため、休日をまとめて取りやすい特徴があります。

2交代制では夜勤明けとその次の日が休日となることが多いため、連続した休暇が発生しやすい仕組みです。

まとまった時間が確保できると、旅行や通院、家族との予定を立てやすくなります。

こうした背景から、16時間夜勤は連休を活用したい介護士に積極的に選ばれる傾向があります。

手当の上乗せで給与アップが見込める

介護士が夜勤に入ることで、手当が上乗せされ給与アップが見込めます。

夜勤手当と深夜割増賃金が発生するため、少なくとも通常の給与よりは高くなります。

施設ごとに差はあるものの、夜勤1回あたり3,000円以上（※）の手当が給付されるうえに、22時から翌朝5時までの時間帯は割増賃金の適用範囲です。

このように、夜勤シフトは介護士の収入に良い影響をもたらします。

（※ 2026年7月時点 日本医療労働組合連合会 2024年介護施設夜勤実態調査結果）

介護における活躍の幅を広げられる

夜勤を経験することで、介護士は業務スキルの幅を広げやすくなります。

夜間帯は緊急対応や少人数体制が発生することが多いため、日中と異なる業務や判断を現場で求められます。

具体的には、利用者の急変時の初期対応、看護師や医師への連絡判断、少人数で複数の業務を並行してこなす対応力などが身につきます。

こうした経験は、リーダー職や介護福祉士としてのキャリア形成にも活かしやすい要素となります。

そのため、介護士にとって夜勤は活躍の幅を広げる機会にもなり得る働き方です。

日勤より落ち着いて働きやすい

夜間帯は日中に比べ、介護士が落ち着いて業務に取り組みやすい環境といえます。

利用者の多くが就寝している時間帯であるため、日中のように次々と業務が発生する場面が少なくなります。

レクリエーションや入浴介助といった拘束時間が長い業務は発生しないため、巡回や記録業務を自分のペースで進めやすい点が特徴です。

利用者との会話や個別対応にじっくり時間を割ける場面もあるため、日勤とは異なるやりがいを感じる介護士も少なくありません。

このように、夜勤は日勤に比べて業務の密度をコントロールしやすい働き方です。

介護士が夜勤で働くデメリット

一方で、介護士の夜勤には身体面・精神面での負担というデメリットも存在します。

介護士として働き始める前にリスクと対策を考えたうえで職場を選ぶとスピード離職を防ぐことにつながります。

勤務時間が長く疲労がたまりやすい

介護士の夜勤のうち、16時間夜勤は勤務時間が長く、疲労が蓄積しやすい点がデメリットです。

拘束時間が長いうえ、集中力や体力を要する介助業務が続くため、身体的な負担が大きくなる傾向にあります。

負担の主な原因は、深夜帯の巡回、体位変換、排泄介助の繰り返しなどがあります。

夜勤明けの回復には時間がかかりやすく、翌日以降のコンディションに影響する場合もあります。

そのため、介護士は夜勤の頻度や体力面が自身の体力と合っているか定期的に見直すことが大切です。

急変時は初期対応を担う必要がある

夜勤中の緊急時の対応は、介護士の精神的・肉体的負担を大きくする要因の一つです。

夜間帯は医師・看護師といった医療従事者が常時待機していない事業所もあるため、夜勤中に利用者の容体が急変した場合は、まず現場で状況を判断して連絡・対処を行う責任が発生します。

主な対応内容は、意識レベルの確認、バイタルサインの測定、オンコール看護師や医師への報告、必要に応じた救急要請の判断などが挙げられます。

判断の遅れが利用者の生命に関わる場面もあるため、精神的な負担が大きくなる傾向があります。

このように、夜勤には初期対応を任される責任の重さがあるため、立候補する際は注意が必要です。

夜間は人手が手薄になりやすい

夜間は最低限の人員配置になる場合が多いため、介護士一人ひとりが受け持つ業務範囲が広がりやすく、単独での判断や対応が求められる場面も増えます

介護施設の人員配置基準で定められている最低人数は、夜勤よりも日中のほうが多めに設定されていることがほとんどです。

例えば、個室・多床室タイプの介護老人福祉施設の必要職員数は、夜間においては利用者25人以下で1人以上、26〜60人で2人以上、61〜80人でも3人以上が条件です。

日中では、利用者3人に対して介護職員または看護職員を1人以上配置する「3対1」の基準が定められているため、夜間よりも手厚い体制が組まれます。

そのため夜間は、複数のナースコールが同時に鳴った際の対応や、緊急時のリカバリーに時間がかかる場合もあります。

このように、夜勤の人手が手薄になりやすい点は、介護士にとって業務負担が増える要因となり得ます。

昼夜逆転で体調を崩しやすい

介護士は夜勤によって昼夜逆転の生活リズムになるため、体調を崩す可能性が高まります。

人間は本来眠るべき時間帯に働き、日中に睡眠を取るといった逆転の生活が続くと、自律神経やホルモンバランスに悪影響が出やすくなります。

睡眠障害、頭痛、食欲不振、免疫力の低下など、自律神経の乱れは多くの不調の原因となるため注意が必要です。

そのため、夜勤を続ける介護士には就寝環境を整えるといった、日常的な健康管理への意識が求められます。

交代が難しいため休みづらい

夜勤は代わりの職員が限られるため、急な休みが取りづらい面もあります。

夜勤は日中に比べて身体的負担が大きいため、直前の交代が難しい場合が多数です。

特に介護業界は人材不足が常態化している局面にあるため、そもそも夜勤に対応できる職員数さえ限られていることもめずらしくありません。

このように、介護士は夜勤のある職場を選ぶ際、休みの取りやすさや代替要員の体制も確認すべき重要なポイントです。

介護士が夜勤の職場探しでチェックしたい点

夜勤のある職場を選ぶ際、介護士は勤務条件を細かく確認しておくと安心感を持って働きやすくなります。

月あたりの夜勤回数や体制、休憩する環境、手当額といったポイントを比較することで、介護士は自分に合った働き方を見極めやすくなります。

月あたりの夜勤の回数

介護士の月あたりの夜勤回数は働きやすさを左右する要素となるため、事前の把握が欠かせません。

夜勤の回数は法的な上限がないため、施設ごとにばらつきが生じます。

主に、2交代制で月4回前後、3交代制で月6〜8回程度が目安とされる頻度です。

求人票や面接では、平均的な夜勤回数と繁忙期の上限を重点的に確認すると、就業後のイメージが具体的に持ちやすくなります。

月あたりの夜勤回数は、長期的な就業を目指す介護士の職場選びで、特に欠かせないチェック項目です。

夜勤スタッフの人数

夜勤時に配置されるスタッフの人数も、働きやすさに影響します。

夜間の配置人数は日中よりも少なくなるため、業務や緊急時の負担が大きく変わります。

例えば、利用者数に対する介護士の人数、看護師の配置有無、フロアやユニットごとの担当範囲などが確認しておきたいポイントです。

夜勤スタッフの人数は施設見学や面接時に聞いておくと安心感につながります。

休憩室や仮眠の有無

休憩室や仮眠スペースは休息の効率化を助けるため、夜勤のパフォーマンスを上げることにもつながります。

16時間夜勤は勤務時間が長時間に及ぶため、休む時はいっさいの職務から解放される環境での休息が理想的です。

もし、就業前にチェックできる場合は、専用の仮眠室、リクライニングチェアや簡易ベッドの設置、休憩時間中の呼び出しの有無などを確認しましょう。

休憩時間内に来訪者の出迎えや受電対応をした場合は労働時間扱いとなるため、休憩スペースが仕事場としっかり切り離されているかも要確認です。

夜勤手当の額

夜勤手当の金額も、職場選びにおいて比較したい項目の1つです。

夜勤手当は施設が任意で設定するため、金額は施設によって大きく異なります。

実際に、特別養護老人ホームで6,724円（※1）、介護老人保健施設で7,684円（※2）といったように、施設形態で相場に違いが見られます。

求人票を確認する際は、記載の手当額に深夜割増賃金が含まれているか、基準を満たした金額であるかなどの確認が必要です。

夜勤手当の額は複数の求人を比較すると総合的に判断がしやすくなります。

（※1〜2 2026年7月時点 日本医療労働組合連合会 2024年介護施設夜勤実態調査結果）

介護士の夜勤の勤務時間で向いている人の特徴

介護士の夜勤は勤務時間帯によって向いている人の特徴が変わります。

16時間夜勤と8時間夜勤では働き方の性格が異なるため、自分のライフスタイルや目的に合わせて選ぶことが重要です。

16時間夜勤｜まとまった休みを取りたい人

16時間夜勤は、まとまった休みを取りたい介護士に向いている勤務形態です。

1回の勤務で2日分の労働時間を消化する分、連休が作りやすくなっています。

例えば、夜勤明けの日と翌日の休みは実質的に2日程度のまとまった時間が生まれるため、旅行などの移動時間が長い予定も組みやすくなります。

月の勤務日数自体が抑えられるため、プライベートの予定の幅が広がる点がメリットです。

このように、休日をまとめて活用したい介護士には16時間夜勤がおすすめです。

16時間夜勤｜効率よく稼ぎたい人

効率よく収入を確保したい介護士にも、16時間夜勤は適した働き方です。

1回の勤務で夜勤手当と深夜割増賃金の両方が加算されるため、少ない出勤日数でも収入を積み上げやすい構造になっています。

例えば、夜勤手当が1回5,000〜8,000円ほどの施設で月に4〜5回の夜勤に入れば、手当だけで20,000〜40,000円の上乗せが期待できます。

そのため、限られた勤務日数の中で収入を高めたい介護士には16時間夜勤がマッチしやすいでしょう。

8時間夜勤｜生活リズムを崩したくない人

8時間夜勤は、生活リズムを極力崩したくない介護士に向いています。

8時間夜勤は日勤と同じ勤務時間で収まるため、夜勤でありながら生活サイクルの乱れを抑えやすい点が特徴です。

16時間夜勤ほど拘束されないため、慢性的な体調不良を避けたい人にも適しています。

こうした背景から、8時間夜勤は生活リズムを重視する介護士から選ばれやすい傾向があります。

8時間夜勤｜短時間で集中して働きたい人

短時間で集中して働きたい介護士にも、8時間夜勤は適した形態です。

8時間夜勤は16時間よりも短い労働であるうえに、利用者が就寝中の運営になるため、デスクワークに集中しやすい特徴があります。

日中と同じボリュームで勤務するうえに少人数制になるため、限られた時間で判断力を発揮しながら効率的に動くスタイルが身につきやすい環境です。

16時間夜勤と比べてシフト管理がやや複雑になる場合もありますが、身体的な負担が抑えられる利点があります。

そのため、限られた時間で集中的に業務をこなしたい介護士には8時間夜勤が向いています。

介護士の夜勤の時間に関するよくある質問

介護士の夜勤の時間について、よく寄せられる疑問を整理しました。

勤務時間帯や労働基準法との関係、仮眠、休みの扱い、夜勤専従の働き方など、事前に知っておきたい情報を紹介します。

介護士の夜勤は何時から何時までなの？

介護士の夜勤は、事業所や形態によって勤務時間は変動します。

2交代制では夕方17時前後に出勤し翌日の午前9時前後に退勤する16時間夜勤が主流で、3交代制では22時ごろから翌日の午前7時ごろまでといった8時間夜勤で組まれるケースが主流です。

16時間夜勤は労働基準法に違反しないの？

16時間夜勤は、変形労働時間制を導入すると合法です。

労働基準法では1日8時間・週40時間が法定労働時間とされています。ただし、1か月単位の変形労働時間制を採用すれば、平均して週40時間以内に収まる範囲で1日8時間を超える勤務が可能になります。

制度の要件を満たす運用が前提となります。

16時間夜勤で仮眠は取れるの？

16時間夜勤では、だいたいの事業所で仮眠を含む休憩時間を確保されています。

労働基準法により8時間を超える勤務では60分以上の休憩が義務付けられているため、施設によっては仮眠を含めて2時間程度の休憩を確保する運用も見られます。

夜勤をした翌日は休みになるの？

夜勤明けの翌日が必ず休みになるとは限りません。

2交代制の16時間夜勤では夜勤明けにシフトに入ることはあまりないため、休みになることがほとんどです。

しかし、夜勤明けの勤務が発生しているケースも少なくないため、人材が確保できているか否かで状況は大きく変わるでしょう。

夜勤専従という働き方もあるの？

夜勤専従は、施設のシフト配分とは別で、夜勤のみを専任する介護士の勤務体系として採用されています。

日中の予定を確保したい人やWワークを希望する人が、パートや契約社員で働くケースが中心となっています。